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憲法の改正や、現憲法の「押しつけ論」が喧しい中で、時代の状況に迎合する前に、するべきことを問うもの。
我々の「個の確立」の実態把握である。明治憲法の成立史をたどり国民が、天皇の臣民であったこと、敗戦後の「新憲法」で主権在民を得て、自由を多方面で獲得した事。
これを基礎に「個人」として我々が尊重されるべきこと（１３条）を獲得したことは意義深い。
しかし、それらを真に体得しているだろうか。

　すぐに、利己主義のはびこることを抑える議論が出され、論拠薄弱のうちに、芽生えた民主主義が根をおろす前に押し流される危険がある。
前著『歴史に向き合う』は、外交に重点を置いた、今回は、日本近現代史を内政から捉えていく。

　本書「６章」「結び」では、人文・社会科学、文学・哲学の領域から見て、喫緊で根深い「個の孤立」に纏わる問題を取り上げた。
冷戦終焉後やバブル経済崩壊後（１９８９）に現れた課題である。